$ cd ~/tool

$ whois 検索

ドメイン名・IPアドレスの登録情報(whois)を、要点パースとステータスコードの解説つきで表示します。

IANAから参照先whoisサーバーを辿って取得します。.com等は別途レジストラ側whoisへの照会が必要な場合があります(後述)。

how to read — 結果の読み方

取得した生データに加え、要点を抜き出して表示します。各項目の意味は次の通りです。

レジストラ(Registrar)
そのドメインを管理している登録業者。更新・移管・各種ロック解除の窓口はここになります。
登録日 / 最終更新 / 有効期限
有効期限が切れると失効します。残り30日以下で警告色。更新は早めに。
ネームサーバー
そのドメインのDNSを担当するサーバー。ここが意図通りかでサイト/メールの向き先が決まります。
ステータス(EPPコード)
ドメインの状態を表すコード。clientTransferProhibited(移管ロック)はむしろ安全な通常状態で、不正な移管を防ぎます。一方 clientHold(名前解決停止)や redemptionPeriod(復旧猶予)など赤いコードは要注意です。
登録者情報
2018年のGDPR以降、個人情報は基本マスク(Redacted)されます。出てこなくても異常ではありません。

how it works — whoisのしくみ(なぜ情報が薄い/辿る必要がある)

whoisは「ドメインの登録台帳」で、3階層になっています。

なぜ .com は情報が薄く、レジストラ照会が要るのか。 .com/.net などはThin(薄い)whois方式で、レジストリは「最小限の情報+詳細はこのレジストラのwhoisで」と案内するだけです。そのため登録者などの詳細はレジストラのwhoisサーバーに別途照会する必要があります。当ツールはIANA→参照先と自動でたどりますが、TLDによってはレジストラ側にもう一段照会が要る場合があります(.orgなどはThickで一箇所に揃います)。

また現在は、whoisの後継としてRDAP(JSON形式の問い合わせ)への移行が進んでいます。登録者情報の多くはWhois Privacy(代理公開)やGDPRでマスクされ、連絡はレジストラの問い合わせフォーム経由になります。

troubleshooting — よくある疑問

登録者の情報が出ない/「Redacted for Privacy」になっている
GDPR(EUの個人情報保護規則)やWhois Privacy(代理公開)サービスにより、個人情報がマスクされている状態で、異常ではありません。登録者へ連絡したい場合は、レジストラが用意する問い合わせ(メッセージ転送)フォーム経由になります。
ドメインを移管したいのにできない
ステータスが clientTransferProhibited(移管ロック)の場合は、現レジストラでロックを解除し、認証コード(AuthCode/EPPコード)を取得する必要があります。また、新規登録や前回の移管から60日間は移管できないルール(ICANN)があります。
有効期限が近い/切れてしまった
切れると redemptionPeriod(復旧猶予期間:通常は高額な復旧料が必要)→ pendingDelete(削除待ち)→ 開放、と進みます。redemptionPeriod のうちはレジストラで復旧(Redemption)できますが、pendingDeleteに入ると取り戻せず、開放を待つしかありません。早めの更新を。
ステータスに Prohibited が並んでいる。ロックされて困っているの?
いいえ、多くは正常で安全な状態です。clientTransferProhibitedclientUpdateProhibitedclientDeleteProhibited は「勝手に移管・変更・削除されないように守っている」ロックで、推奨される状態です。注意すべきは clientHoldserverHold(名前解決の停止)や、期限切れ系の redemptionPeriodpendingDelete です。
.com なのに情報が薄い
.com/.net はThin whoisのため、レジストリには最小情報しかありません。詳細はレジストラのwhoisに照会します(当ツールも可能な範囲で参照先をたどります)。

cli — 手元のコマンドでも確認できます

$ whois example.com # mac / Linux
$ whois 192.0.2.1 # IPの割当先(RIR)も引けます
PS> # Windowsは標準コマンドなし → Sysinternals の whois.exe か WSL、本ツールを利用

whoisはポート43で問い合わせます。社内ネットワークでブロックされている場合は本ツールが便利です。

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